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不動産投資書籍 17冊まとめ売り不動産投資本 17冊セットまとめ売り - メルカリ

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商品説明

- 不動産投資に関する書籍です。\r- 17冊まとめ売りですので、バラ売りは対応致しかねます。\r- 確認した限り書き込みや線引きはありませんでしたが、素人検品ですので細かい見落とし等ございましたらご容赦下さい。\r- 中古品にご理解ある方にご検討頂ければと存じます。\r\r1.「世界一やさしい不動産投資の教科書1年生 : 再入門にも最適!」浅井佐知子\r2.「不動産投資の学校 : 知識ゼロでも大丈夫!基礎から応用までを体系的に学べる! 入門編」日本ファイナンシャルアカデミー\r3.「不動産投資の学校 : 知識ゼロでも大丈夫!基礎から応用までを体系的に学べる! 実践編」日本ファイナンシャルアカデミー\r4.「誰も書かなかった不動産投資の出口戦略・組合せ戦略」猪俣淳\r5.「低リスク・高利回りの不動産投資」玉川陽介\r6.「まずはアパート一棟、買いなさい! 資金300万円から家賃年収1000万円を生み出す極意」石原博光\r7.「NOをYESに変える「不動産投資」最強融資術」安藤新之助\r8.「不動産投資成功の秘密をキミに教えよう」　田口宏\r9.「元証券ウーマンが不動産投資で7億円」八木エミリー\r10.「アパ・マン137室入居率97．4％の満室経営バイブル」今田信宏\r11.「現役融資担当者がかたる最強の不動産投資法銀行マンにして投資家購入総額84億円」河津桜生\r12.「最速で億を稼ぐ!不動産投資―成功の原理原則」木下たかゆき\r13.「200万円から6年で20億円! 売却から逆算思考する不動産投資」　岡田のぶゆき\r14.「生涯現役で稼ぐ「サラリーマン家主」入門 1万人の大家さんの結論!」永井ゆかり\r15.「年収1000万円以上の人に贈る　都市型　不動産投資戦略」中せ健\r16.「首都圏で資産を築く！王道の不動産投資」村上俊介\r17.「売却で資産を築く！黄金の不動産投資」村上俊介

カテゴリー:	本・雑誌・漫画>>>本>>>ビジネス・経済
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レビュー

商品の評価：

4.0点(2663件)

2026-02-26

よーいどんこ: 氏の言葉には説得力がある。少々左寄りな気がするが、おおむね賛同できる。この本は、フクシマ後の２冊目だ。最初の「原発のウソ」（扶桑社）の内容に、新たな情報が加わったような内容だ。あとがきでは、自分の講演録やインタビューを編集者が組み、最後は自分でまとめたようだ。氏は、もう反原発の旗手である。ここは、月刊オピニオン誌に、毎月寄稿してもらいたい。私も氏と同様に、フクシマの今後を危惧している。

2026-03-27

メロンパンナ号: 三橋氏の著作を読むのは初めてです。そんな著者に言わせれば私は財務省などの情報操作に殺られている「増税論者」なのでしょう（笑私の基本的な考えを完全に変えるまでには至りませんでしたが、考え方の筋道はしっかりとしていて１つの考え方としては拝聴するに値する考え方であると思います。この本の大まかな趣旨は「復興増税」「消費税増税」にて復興財源を賄うのはとんでもない。橋本内閣で失敗した事の繰り返しになる。デフレの時は需要を増やすか供給を抑えるしかない。だが供給を抑えると言うことは失業を増やすことになるのだから、結局のところは需要を増やすしかない。国内経済が冷え込んでいる以上、政府が公共投資を増やし、減税をして民間需要を刺激すべき。経済が上向けば財政赤字は勝手に減少していく。にもかかわらずデフレ期に「無駄を減らせ」「公共投資を減らせ」「増税やむなし」などとインフレ対策を強行するのは自殺行為。今まで需給ギャップに苦しんできた。と言うことは供給力がある（余っている）と言うことで、復興需要でその余った供給力を埋められると言う事だ。日本政府が需要を作り出せばいいし、その財源は国債で良い。こんな感じでしょうか。ただ気になった点を１つ挙げておきたいと思います。それは次の文章についてです。政府は調達したお金を復興財源として、民間企業に道路や住宅を建設させれば、その6兆円分が民間に回る。民間企業は給料を支払う。そして、回りまわったお金が最終的には消費を押し上げることになる。（ｐ４３）他方「ヒトラーとケインズ」（武田知弘）と言う本ではまたナチスは公共事業を受注する建設業者に、ナチス党員を送り込み、業者が収益を上げすぎず、労働者にきちんと分配されるように監視した。（ｐ１０５）とありただ単に公共事業を行うだけでは乗数効果はそれほど上がらないのである。（ｐ１０１）つまりは、大企業、高額所得者の資産を減らし、それを労働者に分配する、そうして初めて、乗数効果が生じるのだ。（ｐ１０１）とあります。この考え方によればただ単に公共事業を増やすだけで三橋氏が述べている「民間企業は給料を払う」という部分がそんなにうまくいくのか？と。勿論、何も公共事業をやらなかった場合に比べれば「民間企業は給料を払う」でしょうが、それが経済を大きく上向きさせるほどの「消費を押し上げることになる」かどうか。

2026-02-12